学校を繁栄させるための
スクールコンサルティングとは
かんたんにご説明しますと…
問題発見解決策の立案プレゼンテーション改革の推進
問題発見のためにリサーチをします
リサーチの方法
クライアントからヒアリング・教職員や学生へのインタビュー・現場の取材・アンケート実施・資料の分析
クライアント自身が問題の概要を分かっている場合がありますが、問題の本質を把握していなかったり、問題の解決行動に自信が持てなかったり、あるいは、目の前の障害を克服する方法が見つからなかったりします。
コンサルティング(リサーチ)によって、様々な側面から情報を得ることで「何がどのように問題か。」が、明確になっていきます。
最初にクライアントから、「何が問題で、どのようにして欲しいのか。」を教えてもらうことは重要なことです。
リサーチ情報を分析し、問題を整理します
様々な側面から収集した情報を整理し、問題の仮説を立てます。
その仮説をクライアントにフィードバックし、推理が正しいかどうかを確認します。
その際、仮説が正しいかどうかを知るだけでなく、「その背景にどんな状況があったのか。」を明らかにしていきます。
スクールコンサルティングでは、リサーチ結果を活かして1日も早く成果に結びつけることを優先するために、「分厚い報告書」は、作成しません。
そのようにスクールコンサルティングが提出する報告は、文章は少なく簡潔ですが、「分析が深く問題解決へのヒントが見える。」ようになっています。
問題解決のための目標設定をします
クライアントが変革に向けてあらかじめ適切な目標を設定しているとは限りません。目標が不明確であったり、すでにある目標が不適切である場合もあります。
スクールコンサルティングでは、クライアントが目指すべき目標を提案したり、または、アドバイザーとしてクライアントの目標設定作業をサポートすることで目標を明確化します。
目標設定によって、目指す状況と現実とのギャップが鮮明になり、「何をしなくてはいけないのか。」が浮かび上がってきます。
目標は、具体的であり、実現可能な目標であること。そして、達成意欲を喚起するような目標でないといけません。達成意欲を喚起するには、目標がクライアントだけでなく個々の教職員の価値観に合致していることが大事です。
そのために、スクールコンサルティングでは、教職員が主体となって目標を立ててもらいます。コンサルタントのしごとは、目標立案をスムーズに進行するためにサポートすることです。
解決策と具体的計画を立案します
問題が発見され解決目標が設定されると、「何をするべきか。」という解決策やそのための計画は、クライアント(または教職員)自身が一番知っています。
その眠っている知恵を引き出すために、コンサルタントがアドバイスを行ないます。
プレゼンテーションで伝えること
1、自分は何者で、クライアントに対して何ができるか
2、クライアントの現状の問題が、事実としてどうなっているか
3、問題解決の方法、考え方はどんなものか
4、クライアントの目指すべき未来をどのように描いたら良いのか
5、未来に向けて何をする必要があるのか
改革プロセスへの障害を取り除きます
学校改革の推進にあたって、もっとも大きな障害となるのは「人材」の問題です。新しい目標を推進するために必要な人材が不足するということがありますが、それ以上に、学校改革に対しての心理的な抵抗が問題となります。
学校改革が良いことというのは、理屈のうえで納得できても、本音では無条件に受け入れる人はほとんどいないからです。
改革プロセスの際に、その改革自体が、自分を否定することになるのではないかとの、不安心理が働くからです。その不安心理が無意識的に学校改革への抵抗となってあらわれることが多くあります。
本来、改革とは100%変えるものではなく、今ある長所に焦点を合わして伸ばす。そして、10~20%の変えなければいけないところを改善するというものです。
教職員にその事実を解かってもらい、自分を肯定することで、改革に本音で協力してもらうことは、とても重要なことです。
スクールコンサルティングでは、学校改革に対する抵抗を取り除き、学校改革を教職員全員で推進するように働きかけます。
教職員の共感を得ることで学校改革を推進します
トップだけが学校改革に意欲を持っていても、教職員に共感を得られないと改革は進みません。教職員自身に学校改革への理解をしてもらうことも重要なことです。そのためにコンサルタントが積極的に働きかけます。
組織全体が理解し共感して学校改革を推進するには、教職員全員によって将来のビジョンや学校改革のコンセプトを決めることが重要になります。その時に不満があってはいけません。
教職員一人一人が自ら学校改革に取り掛かるようなシステムが必要なのです。
スクールコンサルティングでは、教職員一人一人が学校改革のリーダーとなるようにサポートしていきます。
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